野球のルール入門：「現役ドラフト」とは何か ― 出場機会に恵まれない選手が移籍する制度を完全解説

当サイトのドラフト採点機能（/draft、各球団のチームページ内のドラフトタブ）で歴代指名選手のその後を追っていると、「〇年の現役ドラフトで移籍」という記述に何度も行き当たる。DeNAで支配下登録された選手が中日へ、楽天でプロ入りした投手がヤクルトへ、あるいは巨人・日本ハム・ソフトバンクの間でも――現役ドラフトによる移籍は、いまやNPBの選手キャリアを語るうえで欠かせない要素の一つになっている。2022年に始まったこの制度、実際にはどんなルールで、誰が対象になり、どんな移籍が生まれてきたのか。今回は一次情報にもとづいて、現役ドラフトの仕組みを一から整理する。

現役ドラフトとは何か ― 導入の経緯

現役ドラフトは、NPBに在籍する支配下選手を対象にした選手間の移籍制度で、2022年から導入され、以降は毎年12月に開催されている（Wikipedia「現役ドラフト」）。新人選手の入団先を決める「プロ野球ドラフト会議」とは名前は似ているが別の制度で、こちらはすでにプロ入りしている現役選手が対象になる点が最大の違いだ。

制度の発端は日本プロ野球選手会にある。MLBが導入している「ルール・ファイブ・ドラフト」（一定条件を満たす選手を他球団が獲得できる制度）を参考に、1軍での出場機会が少ない中堅選手の移籍を活性化させたいという狙いから、選手会が導入を求めたのが始まりだ。2018年7月の選手会臨時大会で議論され、2019年3月に選手会からNPBへ正式提案。2020年1月にはプロ野球実行委員会が制度案をまとめ、選手会との事務折衝も進んだが、新型コロナウイルスの流行によるシーズン開幕延期の影響で議論が一時中断した経緯がある。その後も協議が続き、2022年9月に指名方式が固まり、同年12月9日に第1回が開催された。

NPBでは過去にも1970〜72年の「選抜会議（トレード会議）」、1990年の「セレクション会議」など、似た狙いの制度が試みられたことがあったが、いずれも定着には至らなかった。現役ドラフトは、こうした過去の試みを経て実現した制度という位置づけになる。

対象選手の条件 ― 誰がリストアップされるのか

現役ドラフトの仕組みは、各球団が「指名されてもよい選手」をリストとして提出し、他球団がそのリストの中から選手を指名する形をとる。各球団はシーズン終了後、契約保留選手名簿の提出と同時に、指名対象として最低2人以上の選手をリストアップしなければならない。つまり、1球団あたり最低2人は「現役ドラフトに出す」ことが義務づけられている制度だということになる。

一方で、次のいずれかに該当する選手は指名対象にできない。

• 外国人選手：対象外
• 複数年契約を結んでいる選手：対象外
• 翌季の年俸が5000万円以上の選手：原則対象外（ただし1名に限り、年俸5000万円以上1億円未満の選手を対象にすることができる）
• FA権を保有している、または行使したことがある選手：対象外
• 育成選手：対象外（支配下選手のみが対象）
• 前年の年度連盟選手権試合終了の翌日以降に、トレードで獲得した選手：対象外
• シーズン終了後に育成から支配下契約になったばかりの選手：対象外

2023年からは規定がさらに細かくなり、「年俸5000万円以上1億円未満の選手をリストアップした球団は、年俸5000万円未満の選手を追加し、3人以上の対象選手をリストアップする」ことが義務づけられた。これにより、比較的年俸の高い選手を1人リストに含めた球団であっても、必ず年俸5000万円未満の選手を2人以上は差し出す形になる。「一部の高年俸選手を形だけ加えて実質的な対象選手を絞る」ことができないようにする狙いの改定だと理解しておくとよいだろう。なお、リストの中身は非公開が原則で、各球団には秘密保持の義務が課されている。

ポイント
現役ドラフトの対象になるのは、あくまで支配下選手のうち出場機会に恵まれていない選手であり、球団が自由に指名相手を選んで一本釣りできる仕組みではない。指名できるのは、各球団が事前に提出したリストに載っている選手だけだ。

指名方式 ― 1巡目の「予備指名」と2巡目のルール

現役ドラフトの指名は、全12球団が必ず1人ずつ指名・被指名を行う「1巡目」と、参加を希望する球団だけが行う「2巡目」に分かれている。3巡目以降は存在しない。

1巡目のやり方は少し独特だ。まず各球団が、他球団のリストの中から指名したい選手1人に投票する「予備指名」を行う。最も多くの票を集めた球団が、最初の指名権を獲得する。得票が同数の場合は、その年のドラフト会議のウエーバー順（前年成績の逆順）で決める。指名権を得た球団は予備指名していた選手を指名し、指名権は「選手を指名された球団」に移る。同じ手順を繰り返し、12球団が1人ずつ指名し終えた時点で1巡目は終了となる。すでに指名を受けた選手や、指名された選手と同じ球団に所属する選手は重ねて指名できない、というルールもある。少し変わった規定として、11番目に指名する球団は、12番目の指名順になる球団の所属選手を指名しなければならない、という決まりも設けられている。

2巡目は制度開始当初は実施されず、2022年・2023年は1巡目のみで終了していた。2024年に広島が初めて2巡目指名を行い、2025年のルール改正では、選手を「譲渡するだけ」で指名の意思を持たずに2巡目へ参加することも可能になるなど、参加のハードルが引き下げられた。指名希望の順位を複数提示できるようにするなど、より多くのトレードを成立させやすくする方向に規定が見直されてきている。

指名を受けたからといって、その場で即座に移籍が確定するわけではない。現役ドラフトの結果はオンライン・非公開で行われる会議のあとに公表され、後日「現役ドラフトに伴う契約譲渡」という名目のトレードとして正式に移籍手続きが行われる。制度開始初年の2022年のみ手続きが完了した球団から順次発表されたが、2023年以降はおおむね現役ドラフト開催から1週間程度で12球団一斉に移籍が公示される流れが定着している。

実際にどんな選手が移籍してきたか

第1回の2022年12月9日には、12球団すべてが1人ずつ選手を指名した。当サイトのドラフト採点機能で歴代指名選手のその後を追う中でも、この制度をきっかけに新天地でチャンスをつかんだ例をいくつも確認できる。以下は当サイトが確認できた範囲での実例だ。

特に第1回の大竹耕太郎投手・細川成也選手の2人は、制度創設初年の代表的な「成功例」としてしばしば語られる存在だ。いずれも移籍前は出場機会が限られていたが、新天地でチャンスを得て、その後のキャリアを大きく前進させている。一方で長谷川威展投手のように、移籍後に好成績を残しながらも故障による離脱を経験した選手もおり、移籍そのものが必ずしも順風満帆な結果だけをもたらすわけではない点も付け加えておきたい。

FA・トレード・戦力外との違い

NPBには選手が所属球団を離れるルートがいくつかある。それぞれの違いを整理すると、現役ドラフトの立ち位置が見えてくる。

FAは選手自身が「行使するかどうか」を選べる制度である一方、現役ドラフトは選手本人の意思が指名の可否に直接反映される仕組みではない。ただし、単純な戦力外通告とも性質が異なる。戦力外通告は契約そのものを打ち切る手続きだが、現役ドラフトは「支配下選手のまま、別の球団へ移る」制度であり、契約が途切れることはない。分類としては、実務上は「現役ドラフトに伴う契約譲渡」というトレードの一種として処理される点も押さえておきたい。制度の目的自体が「出場機会に恵まれない選手に、別の球団で活躍の場を与える」という前向きなものである点は、戦力外通告とは根本的に異なる。

今後の展望・課題

現役ドラフトをめぐっては、開始翌年の2023年オフ以降、「出場機会に恵まれない選手の移籍活性化」を狙いとしながら、移籍先でも出場機会を得られず短期間で戦力外となってしまうケースが一定数生じている点が議論の対象になってきた。野球評論家の野口寿浩氏は「移籍して自分の立場を掴めなかったのは、現役ドラフトだろうがなんだろうが変わらない」としたうえで、12球団の中に成功した選手がいるだけでも制度としての意義はあるという趣旨の見方を示している。一方、スポーツジャーナリストの西尾典文氏は、出場機会活性化と「飼い殺し」防止という狙いに照らして、制度開始当初は対象選手の範囲が狭すぎたと指摘してきた。

実際、2023年以降の規定改正（年俸5000万円未満の選手を必ず2人以上リストアップさせる規定の追加、2巡目参加のハードルを下げた2025年の改正など）は、こうした議論を踏まえた見直しの一環と捉えることができる。導入から数年が経ち、対象選手の範囲や指名方式は毎年のように微修正が加えられてきており、今後もより多くの移籍を成立させる方向で制度が調整されていく可能性は高いだろう。「出場機会に恵まれない選手にもう一つの選択肢を用意する」という制度の狙い自体は一貫しており、移籍後に結果を出す選手が増えていくかどうかが、この制度の評価を左右する最大のポイントになりそうだ。

よくある質問

Q. 現役ドラフトで移籍した選手は、必ず活躍できるのか

A. そうとは限らない。大竹耕太郎投手や細川成也選手のように移籍後に大きく飛躍した例がある一方で、移籍後も出場機会に恵まれないまま契約を終える選手がいることも、制度開始以降の議論として指摘されてきた。移籍はあくまで「新天地でチャンスを得る」機会であって、その後の結果まで保証するものではない。

Q. 選手は自分の意思で現役ドラフトの対象から外れることはできるのか

A. 制度上、指名対象のリストアップは球団側の判断で行われ、選手本人が拒否できる仕組みにはなっていない。ただし外国人選手、複数年契約選手、FA権保有・行使選手、育成選手など、あらかじめ対象から除外される条件は定められている。

Q. 現役ドラフトで移籍すると、年俸はどうなるのか

A. 現役ドラフトの対象になること自体が年俸を直接変動させる制度ではない。移籍後の年俸は、移籍先の球団との契約更改を通じて、実際の出場機会や成績を踏まえて決まっていく。

この記事についてのお断り

本稿における現役ドラフトの導入経緯、対象選手の条件、指名方式（1巡目の予備指名・11番目球団のルール、2巡目の変遷）、および野口寿浩氏・西尾典文氏の見解に関する記述は、Wikipedia「現役ドラフト」（各種報道を出典として引用したページ）を主な参照元とした一般的な制度解説であり、当サイト独自の分析や試算ではない。制度の細部は年ごとに規定が見直されており、最新の正確な条件についてはNPB公式サイト（npb.jp「現役ドラフト」）の発表内容を必ずご確認いただきたい。

「実際にどんな選手が移籍してきたか」の項で紹介した実例および成績は、当サイトが独自に収集しているドラフト採点機能のデータベース（/draft）をもとにまとめたものであり、通算成績等の数値は当サイトの集計に基づく。個々の選手を取り上げた意図は、現役ドラフトという制度を分かりやすく説明するための実例紹介であり、いずれの選手についても、移籍前・移籍後を問わずその努力とプレーは高く評価されるべきものである点を申し添えておく。移籍の経緯や出場機会の多寡は球団の編成方針や制度上の巡り合わせによるところが大きく、選手個人の実力や価値を序列づけるものではない。